梅毒の届け出数、「多くの地域で増加」　感染研、昨年同時期と比較

国立感染症研究所は23日、梅毒の届け出数などの分析結果を公表した。東京都は昨年の同時期より届け出数が減少した一方、多くの地域では増加していたと指摘。「報告数は依然として多い状態が継続している」として、早期発見・治療の重要性を挙げている。

同研究所は、1月2日から4月2日までに梅毒と診断され、届け出のあった1105例（昨年同時期は933例）を調べた。都道府県別の分析では、昨年同時期と比べ、東京は減っていたが、千葉、神奈川、大阪、福岡などは増えていた。

男女・年齢別の特徴については、「男性は幅広い年齢層から報告されていたが、女性は20代に多かった」と指摘。病型に関しては、感染力の高い「早期顕症梅毒」が男女共に多かったが、女性の異性間、男性の同性間は、症状の出ない「無症候」も多かった。

梅毒は性行為時の接触感染が主流で、感染すると2－3週間後からリンパ節炎や皮膚症状が現れる。早期に発見して治療を行えば完治するが、治療しないと症状が段階的に進行し、皮膚や筋肉、骨などにゴムのような腫瘍（ゴム腫）が生じるほか、中枢神経が侵されて死に至ることもある。妊娠している人が梅毒に感染した場合、流産や死産の原因になるほか、胎盤を通じて胎児が先天梅毒になる恐れもある。

（2017年5月23日 CBnews）